スウィフト020

Swift020の神戸デモフライト、2018年 7月21日、神戸メリケンパークにて

用途：VTOL 自律ターンキーソリューション
分類：無人航空機(UAV)
製造者：スウィフト・エンジニアリング
運用者：
- スウィフト・エックスアイ
- スウィフト・タクティカル・システムズ
初飛行：2016年
生産開始：2014年
運用状況：運用中
派生型：スウィフト・クレーン^[1]

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スウィフト020^[2] (Swift020^[3]) は、スウィフト・エンジニアリング^[4]が開発した、大きな翼に4つのプロペラを備えた固定翼型UAS。VTOLタイプのドローン^[5]。X-Blade Technology（エックスブレードテクノロジー）という独自の技術で、垂直での離着陸を可能にしている。4年間の研究開発と2年間の実証実験を繰り返し、100km を超える長距離飛行を可能にしている^[6]。

スペック

主要スペック

機体重量：18kg　※機体およびバッテリー
最大重量：20kg　※飛行可能な最大重量
サイズ　：3.8m x 0.87m

操作限界

動力源　　：バッテリー
ペイロード：1.0kg
飛行速度　：30km/h～
飛行高度　：30～60m（操作高度）
限界高度　：3,000m
通信距離　：40km（通常時）、100km（ブースター使用時）
航続時間　：1時間
航続距離　：70km
GCS　　　：Mobile
操作方法　：完全自律飛行（独自技術Swift autopilotを使用）、もしくは手動操作。

安全対策

ハッキング対策（独自技術による乗っ取り操作防止）
自己診断機能（動力部、フラップなどの異常感知など）
障害物回避
緊急着陸機能（独自技術による安全地帯への自動着陸）

活用例

農業：広域な画像収集・専用解析ソフトによる農作物の生産効率向上
救急・防災：天災による被災者や、遭難者やけが人への救急キット輸送
地形測量：高精度カメラと専用ソフトによる測量の高速化
海上調査：海洋上の偵察飛行、航行中の船への自動着陸
災害調査：閉鎖地域の災害状況の即時確認
科学調査：火山等危険地域上空からの情報収集

UAS（Unmanned Aerial System）開発実績

2002年：“BAT”の開発に成功、2009年にノースロップ・グラマン(Northrop Grumman Corp.)に使用権を売却。
2016年：超高性能VTOL型UAS “Swift 020”を開発し、カリフォルニア州オレンジ郡に対し、サービス提供を行っている。
2019年：バハマの国家安全保障省との間に、55機のドローンの購入および訓練などを含む契約を締結した^[7]。

デモフライト

神戸市メリケンパーク　2018年7月21日、兵庫県庁、神戸市役所、その他関係者に向けて開催された。人口密集地域でのデモフライトは世界初。主催は神戸市役所、兵庫県庁、スウィフト・エックスアイ（Swift Engineering 子会社）。兵庫県知事-井戸敏三、神戸市長-久元喜造も参加^[6]^[8]。

脚注

[脚注の使い方]

^ “Swift Crane”. 2023年4月25日閲覧。
^ “スウィフト・エックスアイがＶＴＯＬ型ドローンの飛行デモ　メリケンパーク”. 神戸経済ニュース (2018年7月21日). 2023年4月25日閲覧。
^ “Coaido、Swift Xiの自動運転VTOL型ドローン「Swift020」とCoaido119アプリが連携した実動訓練の映像を公開、あわせて神戸市等のAED設置施設データをアプリに実装”. PR TIMES (2018年7月27日). 2023年4月25日閲覧。
^ https://www.suasnews.com/2020/05/swift-uas-teams-break-new-ground-in-japan/ Swift UAS Teams Break New Ground in Japan
^ https://forbesjapan.com/articles/detail/27330/1/1/1/ Forbes Japan
^ ^a ^b “故松下幸之助氏の孫、ドローン活用新会社設立”. ひょうご経済＋ (神戸新聞社). (2018年8月11日). https://www.kobe-np.co.jp/news/keizai/201808/0011533060.shtml 2018年8月25日閲覧。
^ “Govt signs $17 mil. contract for drones”. en:The Nassau Guardian (2019年12月17日). 2020年6月20日閲覧。
^ “VTOL型ドローン「Swift020」が神戸市でデモを披露--強風でも安定飛行”. CNET Japan (2018年7月23日). 2018年8月25日閲覧。